よく、YouTubeの登録者数増やしますという文言を目にします。
仕事でよくココナラを利用するのですが、ココナラでもチャンネル登録者数を増やせる方法はたくさんでています。
そこでふと思ったのが、YouTubeの登録者数を買うということ自体はアウトなんじゃなかったっけ？
でも、このようにビジネスと成り立っているのが現状です。
一体、なぜなのでしょうか。
YouTubeのポリシー
https://support.google.com/youtube/answer/3399767?hl=ja
YouTubeには虚偽のエンゲージメントに関するポリシーが設定されています。
- サードパーティのサービスを利用して視聴回数やチャンネル登録者数を人為的に増やすこと
- 他のクリエイターのチャンネル登録と引き換えに自分のチャンネル登録を提案する「Sub4Sub」行為
- 視聴者を欺いて他の動画を視聴させる行為
上記に当たる行為はもちろん罰則の対象となります。
公式でこのようにポリシーが策定されていますが、YouTubeのチャンネル登録者数を買うということは現在でも可能。
意外な抜け道？
確かに、YouTube側は意図的にチャンネル登録者数を増やすという行為自体は機械的に監視しているでしょう。
でなければ、ポリシーでこのように書くこともないはずです。
だがしかし、この監視がちゃんと機能しているのか疑問に感じることもあります。
たとえば、1,000単位ぐらいが一瞬で増えれば異常と判断するかもしれませんが、これが10であればどうでしょう？
もしくは、1分単位で登録者数が増えていくなど。
ここの監視ロジックがどうなっているのか、興味があるところです。
監視ロジックがいまいちであれば、第三者による報告というで異常かどうか判断される可能性もあります。
ただ、この場合は人による判断となります。
YouTube側のサポート体制がよほど大規模なものでない限り、このサポート経由での判断もリアルタイム性が失われてしまいます。
言い逃れができてしまう
また、一番大きいのが言い逃れしやすいという点。
例えばですが、自分がYouTuberだったとして、自分でない第三者がココナラなどでYouTubeのチャンネル登録者数を買って、任意のチャンネルのチャンネル登録者数を増やすことも可能です。
この場合は、あくまで自分でない第三者がやったことになるため、自分は知らなかったという主張が通ってしまうことになります。
こうなってしまうと、YouTubeのチャンネル登録者数を買ったとしてもチャンネルBANまで起こることは、あまり起きないという事態を招いてしまうのです。
おそらく今のYouTubeに出来ることは、機械的に増えたチャンネル登録者数を自動的に減らすということぐらいしかできていないのかもしれません。
YouTubeの未来
YouTubeはチャンネル登録者数の異常検知よりも、動画の質からチャンネルの優劣を決めるようになっています。
たとえ機械的にチャンネル登録者数を増やしたとしても、それだけで優位になる仕様ではなくなるのです。
YouTuberにとって大事なのはたくさんの人に動画を視聴してもらうこと。
そのためには、さまざまな方のオススメに自身の動画が表示されることが重要なのです。
オススメに表示されるためには、ちゃんと最後まで視聴してもらえる動画を提供していく必要があります。
YouTubeにとって一番大事なのは、より多く人がYouTubeに滞在していてくれること。
これに尽きるのです。